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NISAおすすめ投信

NISA向けにおすすめの投信をタイプ別でご紹介しています。

海外債券型(為替ヘッジあり)

野村PIMCO・世界インカム戦略ファンド Aコース

野村PIMCO・世界インカム戦略ファンド Aコース
(為替ヘッジあり 年2回決算型)

バランス型

株式型

ニッセイ宇宙関連グローバル株式ファンド

ニッセイ宇宙関連グローバル株式ファンド
(資産成長型・為替ヘッジあり)愛称:スペース革命

海外消費関連日本株ファンド

海外消費関連日本株ファンド
愛称:クール・ジャパン

REIT(不動産投資型)

新光US-REITオープン

新光US-REITオープン
(年1回決算型)愛称:ゼウスⅡ

ご留意点

上記の「NISA」おすすめ投信ラインアップは、将来変更されることがあります。

ちばぎん証券でNISAをはじめると、こんなメリットがあります!

選べる商品が多い

税制面で大きなメリットが受けられるNISAですが、対象となるのはリスクのある金融商品です。そこでリスクとリターンの関係をしっかり把握したうえで、目的に合った商品を選ぶことが重要となります。ちばぎん証券の豊富なラインアップからご自身に適した商品をお選びください。

NISA口座で購入・利用できる商品にはいくつか種類がありますが、金融機関によって取扱い商品は異なります。

取扱い金融機関 国内上場株式など 国内公募株式投信など
証券会社(ちばぎん証券)
銀行 -
  • 銀行では、金融商品仲介業によって国内外の上場株式などを購入する取次ぎを行っている場合もあります。

少額から投資できる

非課税制度を上手に利用して、少額からこつこつ資産形成ができます。ちばぎん証券では積立サービスも充実しております。

資料請求・取扱い商品などに関するお問い合わせはこちら

最寄りの支店または
コールセンター
0120-154-702
受付時間/平日8:00 〜 17:00

以下フォームより、資料請求・お問い合わせを受付けております

少額投資非課税制度(一般NISA・つみたてNISA)および未成年者少額投資非課税制度(ジュニアNISA)に関するご留意事項

[共通事項]

  • 一般NISA、つみたてNISA、ジュニアNISA(以下NISA制度)は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。(金融機関を変更した場合を除きます。)
  • つみたてNISAと一般NISAは選択制であり、同一年に両方の適用は受けられません。また、変更を行う場合には、原則として暦年単位となります。年ごとにどちらかを選択することは可能ですが、一定の手続きをとることで、金融機関を変更できます。ただし、変更前の非課税口座で投資信託を購入済の場合、その年は金融機関の変更ができません。
  • NISA預りを売却した場合の非課税枠の再利用はできません。また、非課税枠の残額は翌年以降へ繰り越すことはできません。
  • NISA制度の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。国内上場株式の配当金、ETF・REITの分配金は、証券会社で受取る場合(株式数比例配分方式を選択されている場合)のみ非課税となります。
  • 投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は非課税であるため、NISA制度の非課税メリットを享受できません。
  • NISA制度以外の口座で保有されている上場株式等をNISA制度における口座に移管することはできません。
  • NISA制度における口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA制度口座に移管することはできません。

[一般NISAに関するご留意事項]

  • 一般NISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間120万円までです。

[つみたてNISAに関するご留意事項]

  • つみたてNISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間40万円までです。銘柄の入れ替えも、買付金額分、非課税投資枠が消化されます。
  • つみたてNISAをご利用いただくにあたり、定期的、継続的に積立投資を行う積立契約をお申込みいただく必要があります。
  • 20年の非課税期間経過後、翌年の非課税投資枠に保有商品を移管することはできません。
  • つみたてNISAにかかる積立契約により買付けいただいた投資信託の運用管理費用(信託報酬)等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
  • つみたてNISAに累積投資勘定を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日(以下基準経過日)ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの上場株式等の受入れができなくなります。

[ジュニアNISAに関するご留意事項]

  • ジュニアNISA口座開設後は金融機関の変更ができません。(廃止後の再開設は可能です。)
  • 口座開設者が18歳になるまで(※1)に、ジュニアNISAから払い出しを行う場合は、過去の利益に対して課税され、ジュニアNISAを廃止することになります。(※2)
    • 3月31日時点で18歳である年の前年12月31日まで
    • 災害等やむを得ない場合には、非課税での払い出しが可能です。(このときもジュニアNISAを廃止することになります。)
  • ジュニアNISAにて運用される資金は、口座開設者本人に帰属する資金に限定されます。
  • ジュニアNISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間80万円までです。
  • 今後、法令・制度等が変更された場合、記載内容が変更となる可能性があります。
    (2020年7月現在)

投資信託の手数料およびリスクについて

投資信託は主に国内外の株式や債券、その他の有価証券などを投資対象としますので、組入有価証券などの価格の下落(価格変動リスク)、組入有価証券などの発行会社の倒産や財務状況の悪化(信用リスク)、外貨建資産に投資する場合には為替の変動(為替リスク)などの影響により、基準価額が下落し損失を生じるおそれがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、投資元金を割込むことがあります。
投資信託にご投資いただく際には、販売手数料、信託報酬、組入有価証券の売買および保管ならびに信託事務に係る諸費用、監査費用、信託財産留保額、解約手数料などを直接または間接的にご負担いただく場合があります。これらの手数料や諸費用などはファンドごとに異なります。なお、手数料など諸費用の合計額については、保有期間などに応じて異なる場合がありますので、原則として表示することができません。
詳細は各ファンドの契約締結前交付書面(投資信託説明書(交付目論見書)および補完書面)をご確認ください。

「投資信託の収益分配金」および「通貨選択型投資信託の収益/損失」に関するご説明

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